閉じる

ブログ

65歳以下でも 介護サービスを使う事が出来ます

え?介護なんて必要ないから

まだまだ、読まなくても大丈夫??

サラっと、脳みその引き出しにいれておいて、いざとなったら

(ならないといいですが)

引き出せるように、備えておくのも・・・。いいのではないでしょうか?

さて、すごく厳しい条件なのでは・・・と思っていたのですが。

どのような条件かというと・・・。

65歳以下の方介護保険の第2号(40歳~65歳未満)でも 医療保険に加入していて

下記の16の特定疾病になってしまい、介護を必要とする状態であれば、介護保険を使ってサービスを受ける事が可能です。

では、特定疾病とはなにか?

①末期癌
②関節リウマチ
③筋委縮性側索硬化症)
④後縦靭帯骨化症⑤骨折を伴う骨粗鬆症
⑥初老期における認知症
⑦進行性核上性麻痺
  大脳皮質基底核変性症
  およびパーキンソン病
⑧脊髄小脳変性症
⑨脊柱管狭窄症
⑩初老症
⑪多系統委縮症
⑫糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症および糖尿病性網膜症
⑬脳血管疾患
⑭閉塞性動脈硬化症
⑮慢性閉塞性肺疾患
⑯両側の膝関節または、股関節に著しい変性を伴う変形性関節症

訪問にいっていて、どうしても医療の事しか知らなかったので

65歳で介護保険を使っている方が
いらっしゃるけど、どういった仕組みなのだろう??

と今まで疑問でした

上記ような規定しっかりとあるようです。

さて、ここまでは、介護保険のお話だったのですが

ms様のアドバイスをいただいた、特定疾患とは何か・・・。

特定疾患とは?

症例数が少なく、原因不明で治療方法も未確立であり

生活面での長期にわたる支障がある特定の疾患について

それぞれ研究班を設置し

特定疾患治療研究との連携を図りつつ

原因の究明治療方法の確立に向けた研究が行われているもの指し

現在は121疾患が対象となっている。
そのうち45疾患については

医療保険の自己負担について

一部、または全額を公費負担し

患者さんや家族の方の負担軽減が図られています。

とのことでした。

特定疾病(しっぺい)
介護保険が使える(+医療保険も使える)
16種類

特定疾患(しっかん)
医療保険を使える
原因不明、治療方法も未確定

の違いなんですね~。う~~む、なるほど~~

知り合いの方々 結婚ラッシュ

昨日【オオカミ子供の雨と雪】を鑑賞していて、またもや感極まり、号泣してしまいました。。

最近、知り合いの方々の結婚ラッシュ

第2波が来ています。

ケアマネ講習をうけて社会保障制度、主に、健康保険、介護保険、年金保険、雇用保険、労災保険などなどの事について学んでいますが。

やっぱり独身より結婚している方が社会保障などなど多方面からみて金銭不安などなより回避されるのかな…と思いました。

ぶっちゃけると、今の高齢者はこれだけ介護保険として手厚い制度があって羨ましいです。
今、介護している側は将来、今のような制度は…ないと思います。

団塊世代、これも戦争の残した遺産なのでしょうか?個人的にはそうゆうふうに思ってますが…

だから一人より二人っ!
結託が、信頼が大事なのかもしれませんね。。

横浜商工会議所の担当の方がいらっしゃいました

持続補助金でお世話になった方なのですが・・・。

とってもかわいらしい女性の方で、テキパキと色々と相談にのっていただいております。

今回も、社労士の方、中小企業診断士の先生をご紹介していただきまして

本当にありがたいです。。

ひゅうがの、女神音譜ビーナスです!

【DVD】しわ Arrugas 観てみてください

もう、ずいぶん前から 見たくてしょうがなかったDVDです

レンタルを探し回っても、なかなか置いてない

探しても、おいてない

を繰り返し・・・

1年近くたがってしまいました。

まだ観てないので、知っている人は何も教えないでください

YOUTUBE予告篇
https://www.youtube.com/watch?v=8fIDtcTXOG0

予告だけでも、鼻水ズビズビになってしまいました。

今週の土曜日か日曜日に観賞しようと思っています。

まさに、認知症って、だれにでも起こる事!私でもなりえる。

そんな、少し考えさせられる内容だと思います

高齢社会はますます深刻になっていく・・・。本当に他人事ではいられないお話です。

心・技・体

定期的に【技】に磨きをかけております。

私達の医療は【心・技・体】が大切だと習っておりますが。。

これがなかなか難しいです。

日々、精進の毎日であります。

「若者応援企業」に認定

若者応援企業とは

  • 学卒求人など、若者対象のいわゆる「正社員求人」をハローワークに提出すること
  • 「若者応援企業宣言」の事業目的に賛同していること
  • 以下の就職関連情報を開示していること
    ・社内教育、キャリアアップ制度等
    ・過去3年度分の新卒者の採用実績及び定着状況
    ・過去3年度分の新卒者以外の正規雇用労働者(35歳未満)の採用実績と定着状況
    ・前年度の有給休暇および育児休業の実績
    ・前年度の所定外労働時間(月平均)の実績 等
  • 労働関係法令違反を行っていないこと
  • 事業主都合による解雇または退職勧奨を行っていないこと
  • 新規学卒者の採用内定取消を行っていないこと
  • 都道府県労働局・ハローワークで扱っている助成金の不支給措置を受けていないこと

これら全てを満たした企業が認定されるものです。