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よくあるご質問


18:00以降に訪問して欲しいのですが可能ですか?

基本的には受付しておりません。
ですがどうしても、という場合には
1回あたり
保険料金+時間外 の2,000円の料金で治療可能です。

高齢者でないと治療を受けられないのでしょうか?

麻痺や関節拘縮がある方であれば年齢は関係ありません。
弊社では小児から100歳を超える方まで、幅広くご利用になっております。

訪問マッサージ・はりきゅうの無料体験の時間はどれくらいですか?

問診・体験治療・書類説明など合わせて、およそ45分〜1時間くらいです。

30分の治療で効果はありますか?

医療マッサージが刺激がないものではありません。
高齢者やご病気をお持ちの方は少しの変化で体調を崩してしまうもの、逆に長時間の刺激の強いマッサージはお身体に負担を掛けてしまいます。
私たちの治療は、無理のない刺激量、負担のかからない時間量で、定期的に治療を行うことで、お身体の状態の維持や改善が望めます。そのような治療方法です。

朝は眠いから午後からの治療にしてほしい

申し訳ありませんが、重病患者や本当にお悩みの方の為の保険治療で医療行為であるため、このようなご要望があるかたの訪問はお断りさせていただく事があります。

整体師、セラピストとは?

日本政府は、整体師、セラピストを仕事として認めていません。また国が認めた資格等もありません。
もしも、無資格の整体師が人体に対してマッサージや似ているような事を行うのであれば、50万円以下の罰金に処されることになることもあるようです。
(法第13条の7第1項第1号)

マッサージを受けていて無資格者か有資格者か見極める方法はありますか?

国際ライセンスなど、聞いただけで凄い迫力がある資格がありますが、すべて日本政府(厚生老労働省)は認めていません。 日本政府(厚生労働省)が認めている資格はマッサージ師という国家資格のみです。 国家資格があるのかないのか?直接を聞いてみましょう。

他院(整体院)から薬など、飲んではいけないと言われました。

そちらの整体院の先生はお薬の事を本当によくご存じなのでしょうか? あなたのお医者は必要だからお薬を処方していると思います。 お薬を有効に、かつ安全に使うためには、お薬の用法・容量は(飲むタイミングと飲む量)を正しく守ることが第一歩と考えます。

1回〜2回で効果は出ますか?

お薬やお注射などのがある程度即効性があり強い効果がありますが、
私達、東洋医学(鍼灸治療)や医療マッサージは少しずつ効果を表す地道な治療法です。
身体に負担をかけずコツコツを改善をかさねていきます。
必ずしも魔法(マジック)のような治療ではありません。
長く続く慢性的な症状や難治とされる病や症状であればその分、治療に時間や手間がかかるとお思い下さい。
その為の保険治療なのです。

老介護保険が限度額なのですが・・・。

訪問マッサージは介護保険に影響しませんのでご安心下さい。

手続きがいろいろありますか?

手続きは、弊社で代行致します。ご安心ください。

訪問となると治療費が高いのではないですか?

1回およそ500~800円(1割)
安心して治療を受けたい方の為の価格にしております。
治療費についてはこちら

どんな人が受けられますか?

●筋の麻痺や関節の拘縮などの症状があり
●一人で歩くのが不安な方
●車イスやベッドで過ごす時間が多い方
●医師により医療マッサージの必要性を認められた方です

マッサージの時間はどれくらい

老人ホームにご入居の方20分 ご自宅の方30分となります。

用意するものはありますか?

任意ですが タオル・手ぬぐいをご用意いただいております。 又、衛生管理のため、洗面台で手洗い・うがいをさせていただいております

お金はいつ払いますか?

1ヵ月の治療代を 口座振替にてお支払いただいております。

ケアマネージャーには相談なくても大丈夫でしょうか?

ケアマネージャーさんは、ご利用者様にとって大事な方ですから 出来れば、ご相談下さい。 しかし、直接こちらにお電話下さっても大丈夫です。 その場合は、こちらからケアマネージャーさんに連絡を取らせていただきます。 弊社は、多くのケアマネージャーさんと常に交流をしております。 利用者様のお身体の状態に関する報告も定期的に行っております。

「若者応援企業」に認定

若者応援企業とは

  • 学卒求人など、若者対象のいわゆる「正社員求人」をハローワークに提出すること
  • 「若者応援企業宣言」の事業目的に賛同していること
  • 以下の就職関連情報を開示していること
    ・社内教育、キャリアアップ制度等
    ・過去3年度分の新卒者の採用実績及び定着状況
    ・過去3年度分の新卒者以外の正規雇用労働者(35歳未満)の採用実績と定着状況
    ・前年度の有給休暇および育児休業の実績
    ・前年度の所定外労働時間(月平均)の実績 等
  • 労働関係法令違反を行っていないこと
  • 事業主都合による解雇または退職勧奨を行っていないこと
  • 新規学卒者の採用内定取消を行っていないこと
  • 都道府県労働局・ハローワークで扱っている助成金の不支給措置を受けていないこと

これら全てを満たした企業が認定されるものです。